確実な離婚には準備が大切

離婚の意思は固めたが、相手が離婚に応じないのでもめそうだ、ということがあります。

このような場合は、入念に下準備をしておくことが大切です。

相手が離婚を嫌がるのは、こちらの離婚の覚悟がきちんと伝わっていないからです。

相手に対して「これはもうダメだ。離婚に応じよう。」と思わせるだけの行動が必要なのです。

そこでまず離婚の意思を固めたのに相手が離婚を拒否しそうなら、次の順番で準備してください。


①結婚相手の資産と収入を調査しておく
②調査結果から財産分与、慰謝料、離婚成立までの生活費などお金の要求をはっきりと決める
③結婚相手にばれないように、引っ越し先を確保しておく
④弁護士を見つけて、自分の離婚計画について打ち合わせをする
⑤結婚相手が留守の間に引っ越しをして、行方をくらます
⑥弁護士から相手に手紙を出してもらい、自分へはいっさい連絡をしないようにしてもらう


おおざっぱにこのような準備をして実行すれば、確実に離婚できます。

まず結婚相手が留守の間に、相手は資産をどれくらい持っているのか、十分に把握しましょう。

誰でも預金通帳等は自宅に保管していますから、残高を確認してコピーをとりましょう。

株などの証券、不動産の名義についてもすべて把握しておきましょう。

また市町村役場で結婚相手の課税証明書を取得して、相手の年収をきちんと把握します。

その上で財産の総額の2分の1、慰謝料は数百万円、離婚成立までの生活費、養育費などの要求額をすべて決めてしまうのです。

結婚相手に対して、お金について十分な調査をしてはっきりとした金額を要求すると、相手は離婚に応じやすくなります。

離婚で一番問題となるのは、お金のことです。

お金の要求というのは、誰でも言い出しにくいことです。

その言い出しにくいことについて、十分な調査をしていきなり相手に突きつけると「これは本気だ」と相手は思ってくれるのです。

逆に離婚だ離婚だと叫んでも、お金のことについて自分から一言も言い出さないと「本気で離婚する気はあるのか?」と思われてしまいます。

誰もが言い出しにくいお金のことだからこそ、先んじて正々堂々というと、相手は離婚の気持ちをわかってくれるのです。

ですから確実な離婚のために、相手の預金通帳コピーや課税証明書で年収を把握しておくことは、とても大切なのです。

確実な離婚のためには相手と連絡を取らない

確実に離婚する上でお金と同じくらい大切なことは、相手と直接連絡をとらないことです。

相手と連絡をとらずに離婚をすすめるには、弁護士を代理人としたほうがよいです。

弁護士費用はかかりますが、弁護士に連絡をとってもらったほうが、離婚は成立しやすくなります。

弁護士費用が気になるという方は、弁護士を使わずに離婚調停をしましょう。

そして調停委員とは話をするが、相手とは連絡を取り合わないようにしましょう。

相手と連絡を取り合ってしまうと、相手は復縁の可能性があると思って、離婚はすすみにくくなります。

どんなことがあっても絶対に離婚したのであれば、相手に居場所は教えず、電話・メールなどすべての連絡手段を断ち切ってください。

すべての連絡手段を断ち切ったことを相手にわからせると、相手は観念して離婚に応じます。

相手はあなたと連絡の取ようがなくなると、離婚回避のためにやるべきことがなくなってしまうからです。

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